テレビ会議はコストダウン以外の効果もあります

震災以降、テレビ会議システムを導入することによるコミュニケーション改革を行うニーズは、高まりを見せていると言えます。テレビ会議システムの市場は2020年までには、およそ1000億円に到達する見込みとなっていて、2008年からの12年間においておよそ17倍に拡大すると言われています。テレビ会議というと、業務では使用することが難しいという印象を持っている人も多いかもしれませんが、現在ではPC性能の向上やネットワーク回線の改善によって、テレビ会議システムは現実的に使用可能なレベルに到達しています。また、iPadをはじめとしたタブレット端末を活用することによる、遠隔からの現場状況の把握や現場への支持、営業の支援など、会議目的以外での活用も増えていて、ニーズが多様化していると言えます。

企業によるテレビ会議システム導入の動機としては、会議や研修にかかる出張コストの削減や移動時間の削減、部門間におけるコミュニケーションの活性化を図ることで組織力の向上を行うことなどがあります。災害が発生した際のコミュニケーションツールとして確保しておくことも重要な目的となりますし、働き方の多様化も伴って在宅勤務の推進のためという動機の企業もあります。在宅勤務を推進することによって、節電対策やワークライフバランスを整える効果も考えられます。顧客サービスの向上や、社外コミュニケーションとしての商談に使用する企業のケースも見受けられます。

従来までは遠隔地間での会議の代替ツールとして利用することで、出張経費を削減させることが主な導入理由として考えられていましたが、現在ではそのほかの様々な効果を得る目的として導入している企業が増えています。

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